2000年2月6日設置
資格マニアにならないために
（「意見の表明は控え、情報紹介に徹する」という電子家の方針に反しますけど、書いてしまいます。）
資格取得の意義
目標資格選択の注意点
(1)良いことがある？
(2)とれる可能性は？
(3)業務独占はある？
(4)認定団体はどこ？
(5)団体加入が条件？
もし、これを読んでいる貴方が学生なら、考えてみてください。
学生生活の思い出や経験というのは、やたらな資格よりも大事です。
大学生活は、まずは満足のいく活動をすることがよいのだと思います。
同期の人に、或るところに就職することだけを目指して、在学中は
勉強だけしてた人がいました。それでも結局入れずに（実力や成績よりも
「生まれ」が物をいったのだと彼は信じている。事実そうかもしれない）、
他の内定先への就職を断って、不満一杯で再受験生してる人がいます。
「今を犠牲にして何かを得よう」という発想だけで行動していては、
求めるものが得られなかったときに、悔いが残ります。
大事なのは、自分が満足できることを行うことです。
だれかの場合は、それが授業をとることだったり、
資格をとることだったりしたわけです。
資格がとれてもとれなくても、資格のための努力が「よい経験だった」と
思えるような資格取得活動をする必要があります。
それに、取得資格や授業自体よりも、教職や履修とか、思想や音楽や心理学や
英文学について、話をする友人ができたことの方が意味があったと思います。
大学生活で第一に重要なのは、同好の友人知人（教員を含む）をつくることで、
第二に重要なのは、自分と違った考え方の人（講義や卒論指導を含む）に触れ、
自分の持っていなかった視点を身につけることだと思います。
でもね。だれかが言うのもなんですが、資格取得よりも、ボランティアや
海外旅行、面白いアルバイトの方が、意義のあることだと思いますけどね。
まず、「お金を払って研修を受ければとれますよ」的なダイレクトメールが
来たら、それはやめましょう。そういうのは大抵、資格商法です。（＾＾；）
だれかのところにも来ましたけどね。一体どこで調べたんだか。
（１）資格の利益
資格には、弁護士資格のように持っていれば職に結びつくものと、司書資格や
学芸員資格のように、持っていても職に就ける可能性の少ないものがあります。
資格取得に掛ける手間と費用が、こういう「客観的実利」に見合うかどうかを
考える必要があります。また更に、「あれば自信が湧く」といった
「主観的自己満足」も、利益に数えて構いません。資格取得の手間と費用が、
これら主観的・客観的な利益を生むかどうか考えるのです。
（２）自分の能力と取得可能性の兼ね合い
私見をいえば、「資格に必要な能力の一部は、自分が既に持っている。
それに、もう少し努力を上積みすれば、資格がとれる」という程度が、
資格取得の可能性と努力の効果が感じられて、最も好都合なようです。
既に持っている能力で十分とれる資格をとると、資格を目指しての成長が
できませんし、自分の能力を遥かに超える努力を求められる資格は、
とるのが大変なので意欲が湧きにくくなります。
あるいは、受からないで貴重な人生の時間を無駄にします。
（３）資格の性質：「免許」か「資格」か
「資格」と総称されるものには、「免許」と「狭義の資格」が含まれます。
「免許」とは、医師免許や教員免許のように、認定を受けなければ
業務ができない、という「業務独占」の制度下のものをいいます。
「狭義の資格」とは、英検や独検のように、認定を受けてもいなくても
関係業務には携われるものです。「業務独占」はありません。
（４）認定者
日本では、資格は「国の認定」「社団・財団法人等の認定」
「任意団体の認定」の順で、権威があるようです。
だから「臨床心理士」や「認定心理士」の認定団体は、
最初は「任意団体」だったのに、「財団法人」「社団法人」の
法人格をとり、さらに「国認定」を目指しているのです。
国認定でも法人認定でもなく、取得のために５万円以上
要求するような資格、たとえば「Ｋ量心理士（仮称）」などは、
資格商法かと疑ってかかりたくなります。
なお英検は国認定ですが、独検は財団法人の認定です。
（５）資格と団体との関係
或る団体の構成員でなければ認定されない、という資格もあります。
家元制度下の師範資格など。こういう資格の問題点としては、
何かの事情で団体を辞めたり、団体の会費を払えなかったりすると
資格が維持できない、という事態が考えられます。
「税理士などの有力な国認定資格をとって税理士会などに入る」と
いうならともかく、団体による認定の場合、その団体の
構成員であることを条件とする資格は、特に必要がなければ、
とらなくてもよいでしょう。
なお（３）（４）の記述は、社団法人日本心理学会による
『社団法人日本心理学会認定心理士資格申請の手引き 1993年版第２刷』
（社団法人日本心理学会、1995年）、6-9頁を参考にしました。